1 気密・断熱

冬は暖かな家。夏は最小限の冷房で過ごせる家。

気密性能について

相当隙間面積・設計Ｃ値は、 １cm²/m²以下とします。
施工時における目標Ｃ値は、0.6cm²/m²以下です。
横浜市は、比較的温暖ですが、省エネ住宅をつくるために気密性能は不可欠です。

気密性能が低くなりがちな引違い窓も採用

引違い窓は、室内と庭を緩やかに繋げるのに効果的な窓の１つで、古くから用いられてきました。しかし引違い窓は、気密が取りにくい構造を持ちます。この引違い窓を南側に用いることが多くありますが、気密性能・実測Ｃ値は0.3〜0.6cm²/m²の実績があります。

気密性能Ｃ値を向上させるために、屋外との繋がりを断つ閉塞的な住まいになるのであれば、人が心地よく暮らせる住まいになるのだろうかという疑問がわきます。地域性を考えた、ほどよい高性能がこの気密にも言えます。

【解説】C値とは：
建物全体に存在する隙間面積[cm²]を延べ床面積[m²]で除した数値。
この数値が小さいほど、隙間が少なく気密性能が高いことを示します。
隙間面積には玄関ドア・窓の隙間も含まれます。

気密性能が高いこと(高気密)の利点

断熱性能について

HEAT20 G1またはHEAT20 G2の基準で設計します。

※U_A値の小さな住宅が、必ずしも省エネ住宅とはいえません。
その理由は「建物表面積」「太陽熱」「換気の熱損失」を考慮していないからです。

U_A値は、外壁・窓などの熱貫流率（断熱性能値）です。外壁や窓などの表面積（外皮面積）は考慮しない数値です。このため、延べ床面積・U_A値の両方が同じ住宅でも、表面積が大きな家は、冬の暖房エネルギーは多く必要となります。
また窓にトリプル硝子を用いると、U_A値は小さくなりますが、窓を通して太陽光から得られる熱量（日射侵入率）が低くなり、冬期の暖房エネルギーが増加するケースも生じます。
そして換気による熱損失もU_A値には含まれず、暖房エネルギーを減らすための判断としてU_A値だけでは十分でありません。

これらの理由からU_A値だけで判断せず、暖房エネルギー計算等を行うことで、本当の省エネ住宅の設計・シミュレーションが可能となります。

【解説】外皮平均熱貫流率 U_A値とは：
U_A値 [W/(m²･K)] = （建物全体から逃げる熱量）÷（外皮の面積）
室内から外皮（天井、外壁、窓、床）を通って屋外へ逃げる熱量を、外皮全体の面積で除した値。
U_A値が小さいほど省エネ性能（断熱性）が高いことを示します。
HEAT20: www.heat20.jp >>（外部リンク）

2 耐震性能

人の生命と尊厳を守るために耐震性能は必要不可欠。

耐震等級とは

必要な耐力壁の長さ（必要壁量）を満たせば建築基準法上はよいのですが、必要壁量ぎりぎりなのか、または必要壁量よりも数十％多いのかの違いで、当然ながら耐震性能は変わります。
そこで耐震性能を示すものとして「耐震等級」があり、３ランクの指標が与えられ、どれくらい耐震性能が高いのかが数値で表されます。

この耐震等級は、建築基準法とは異なる「住宅の品質確保の促進等に関する法律」に基づいた制度です。（外部リンク：国土交通省 > 住宅の品質確保の促進等に関する法律　）

構造計算

木造2階建て住宅であれば、「耐力壁の必要壁量チェック」と「バランスのよい耐力壁配置チェック」を行うことで足ります。（2025年3月末までの建築基準法による）
SHIBA建築工房では、簡易な確認だけでなく詳細の構造計算を行い、構造安全性の確認を行います。

許容応力度計算で構造チェックを行います

建物の構造計算の方法として、許容応力度計算があります。
これは、地上3階建て以上の木造建築物や、延べ床面積が500ｍ²を超えた場合などに、この許容応力度計算を行うことが求められます。（2025年3月末までの建築基準法による）
一般的な木造2階建て住宅であれば、建築基準法上は、許容応力度計算を行う必要はありません。
しかし、この計算を行うことにより、建物各部に加わる力（応力度）を算出して安全であるかという結果が得られ、より詳細な安全性の確認が可能になります。
また、許容応力度計算は、耐力壁や水平構面（床倍率）の強さ（許容せん断耐力）や、接合部の強さ（許容引っ張り応力）も確認されます。

許容応力度計算の予備知識（エンジニア向け)

許容応力度計算は、本来、各部の応力度を算出して許容応力度以下に納まっているかを確認することです。
　（部材の各部に働く力 ≦ 許容応力度）そして許容応力度計算は、弾性領域に納まるかを検討する一次設計であり、「中規模の地震動(東京では震度5強程度)でほとんど損傷しない」ことの検証です。
したがって、この検証だけでは「大規模の地震動(東京では震度6強から震度7程度) 」での安全性が確認出来ないことになります。
そのために、保有水平耐力計算他を別途行えば「大規模の地震動」での安全性を確認できますが、小規模木造住宅において、さらに詳細な構造計算を行うことは現実的ではありません。
そこで、各耐力壁の壁倍率である耐力壁の許容せん断耐力を定める際の評価方法において保有水平耐力の考えが盛り込まれているため、前述の許容応力度計算（一次設計）を行うことで、大規模地震での塑性領域の安全性（二次設計：倒壊しない程度）が担保されることになっています。

耐力壁研究

大学院にて耐震壁を開発し、実物大の耐力壁に力を加える実験と研究を行ってきました。
研究成果を実際の建物に応用し、安全な建物をつくり社会に貢献したいと考え実践しています。

板材を用いた耐力壁3種類・面内せん断試験・試験体図面

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3 耐久性能

痛みにくく、手入れのしやすい家。

　長寿命の家造りのために、耐久性能、メンテナンス性が欠かせません。我々が素材を選び、設計するときは必ず経年変化を考えます。要因は様々あれど、全ての物は少しずつ摩耗し、劣化していくからです。将来的に交換する必要があるものには特殊な部材・設備機器を使わず、一般流通品を用いることで、お手入れがしやすく、長寿命の家になるよう心がけています。

見た目の美しさと耐久性能のバランス

　パッシブデザインに基づき、長期的な目線で痛みにくい建物を目指して設計します。
大きく軒を出すことで、外壁は雨に当たりづらく。また雨に当たる部分には耐久性のあるものを用いる。摩耗の考えられる場所には削れにくいように工夫をする。一つ一つは当たり前のことですが、耐久性を重視しつつ、美しさも両立した住まいがベストバランスだと思っています。

長期優良住宅にも対応します